パテスリーの内装工事費用の相場

漠然とお店をデザイナーや建築士におまかせで計画するのではなく、改装にあたり、必ず変えたい部分を明確にしておきます。例として経年劣化で入れ替えの必要なものや、改装するに当たってお店の変わるポイント（新たに魅力となる部分・ブランディング）をうまく演出する事は必ず行いたい事ですが、その上で、解体を少なく、既存空間のあるものを利用改変、床は増し貼り、また面積の大きな部分に凝った建材は使わず、工程が多くならない塗装やクロスで色変えします。何も触らなくてもよい部分の見極めも大切です。また照明は空間デザインにおいてかなり印象を左右しますので、コストとのバランスが悩ましい事が多い部分ですが、ここはあまり妥協しますと良いイメージになりませんので、器具選定やダクトレールなどの採用で天井のやり直しを少なめにしながら、照明配置や演出の両立を目指したいところです。真っ新から作るだけでなく、これらの制限の中でデザイン性を実現する事が大切です。

テナントによっては新築または解体後の物件でスケルトン状態の物件もあるかと思います。お客様によっては壁天井をスケルトンの状態で、打ちっぱなしの表情を活かす空間活用も費用を抑える手法の一つになってきています。設備や什器等々営業に直接関わる部分にコストを掛けられる事もスケルトンのメリットと考える事が出来ます。

まずは出店予定のテナント候補が上がりましたら、図面などの資料を取り寄せることが始まりかと思います。現況の詳細図面や資料がありましたら、内覧を行う前におおよその予算感も出すことは可能です。
また、見積依頼の前に目標の開店日を決め、開業資金の確保も含めたおおよそのスケジュールを計画することも大切であると思います。

内装工事の見積もりを依頼する前には、工事内容を的確に伝えられる準備をすることで、精度の高い見積もりが得られ、無駄な費用やトラブルの回避につながります。以下に、事前に準備しておくべき主な項目をまとめます。

■ 見積もり依頼前に準備すべきこと
1. 【店舗の基本情報の整理】
物件の図面（平面図・寸法図）

現場写真（外観・内観）

用途・業態（例：アパレル、飲食、物販 など）

希望オープン日／工期スケジュール

2. 【ご自身の希望や条件の明文化】
内装のイメージ（参考写真・資料など）

予算の上限と下限

要望の優先順位（例：「デザイン性よりコスト重視」など）

使いたい素材や設備があるかどうか

3. 【必要な工事範囲の把握】
下記のような項目があると、より具体的な見積もりが出やすくなります：

内装仕上げ工事（壁・床・天井）

電気・照明工事

空調・換気設備

給排水（飲食店などの場合）

什器の造作や搬入

看板・外装

4. 【ビルや施設の制約条件の確認】
管理規約（工事時間・搬入経路など）

使用可能な電気容量や排水条件

消防・防災設備の制限や届け出の有無

5. 【その他準備しておくと良いもの】
可能であれば、既存内装の解体の有無や引き渡し状態の明確化

競合店舗や目指すブランドイメージの資料

■ ワンポイントアドバイス
可能であれば、複数社から相見積もりを取りましょう。その際には、同じ情報を各社に提供し、見積条件を揃えるのが大切です。

「概算で良い」場合でも、上記の情報があるかないかで金額の信頼性が大きく変わります。

ご希望があれば、ヒアリングシートのテンプレートや、見積依頼メールの文例もご用意いたします。お気軽にお申し付けください。

【内装工事で失敗しないために注意すべきこと】

＜コストについて＞
同じ㎡数、業態であっても、物件によってかかるコストが大きく異なるため、物件契約前に各条件を確認されることをおすすめ致します。

・設備
デザイン事務所にて現調を行い想定される設備工事の内容と費用を確認。

・工事区分
デベロッパー及びビルオーナーに予め確認。
商業施設の場合、工事内容によってはデベロッパーが指定する業者様の工事が必要になります。こちらは施主指定の業者様よりも割高なため注意。

・原状回復範囲
お店をつくる時だけでなく、万が一退店せざるを得ない場合のことも考え、退店時に壁や天井をどのような状態に戻す必要があるのか（原状回復の範囲）によって費用が変わります。

＜使い勝手＞
同じ業態の多店舗展開の場合は既存店の問題点を予め洗い出しておくことをおすすめ致します。
必要な収納量を把握しておくことも大切です。

＜仕上げ＞
実際に使用する材料のサンプルを確認されることをおすすめ致します。
デザイナーと一緒にショールームや家具・照明を見に行くことでイメージの共有ができ完成時イメージの相違がなくなります。

開放的な空間なのか、あえて空間に制限を持たせる空間にするのかなど、店舗計画に伴う明確なコンセプトの立案、お店が表現したい世界観などがはっきりしている事が大事かと思います。
また、どの程度の集客を想定しているのか、オペレーションに伴う照明や電源、空調システムなど用途に見合う電気容量や配管ルートが確保出来るのか、建物のスペックや内装制限等がどの程度デザイン障壁となるのか、工事前に確認すべきチェック項目を施工会社と細かく確認しておけば、役所申請や用途変更が必要な場合等に伴う付随費用を事前に検討する事が出来ます。