【ピラティス開業ガイド】費用・資格・内装のポイントを徹底解説

2026-01-20

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コロナ禍を経て健康意識が高まったことも影響し、日本のフィットネス市場は急速に拡大しています。中でもストレス解消や姿勢の改善、筋力強化など多くの健康効果が認識されるピラティスは、老若男女問わず幅広い年齢層の人々から注目を集めています。ピラティスの心得のある方の中には、「独立して自分のスタジオを持ちたい」と考えている方も少なくないのではないでしょうか？

そこで、今回は「ピラティススタジオ開業」をテーマとして取り上げます。必要な資格や行政手続き、初期費用まで解説しますので、参考にしていただければ幸いです。

ピラティススタジオ開業に必要な資格は？

ピラティススタジオの開業に、特定の資格は必要ありません。無資格でも開業自体は可能です。しかし、生徒の信頼を得るために専門的な資格の取得は不可欠です。無資格のままだと集客率が大きく低下するリスクもあります。ぜひ、何らかの資格を取得しておきましょう。

取得すべき資格の種類

ピラティスのインストラクター資格は大きく3種類に分類されます。

マット：マット上で行うエクササイズ指導。大掛かりな設備は不要
マシン：リフォーマーやチェア、バレルなど専用マシンを使用
コンプリヘンシブ（マット＆マシン）：上記両方の指導が可能

昨今の流行を鑑みるとピラティスマシンの存在は無視できません。スタジオ運営の幅を広げることを考え、「コンプリヘンシブ資格」の取得を目指すことをおすすめします。

ピラティススタジオ開業に必要な届け出は？

ピラティススタジオ開業に、特別な行政手続きは必要ありません。

税務署への届け出

個人事業主として開業する場合、管轄の税務署に「開業届（個人事業の開業・廃業等届出書）」を提出することだけ、忘れないようにしてください。「開業届」は、スタジオオープンから1ヶ月以内に提出する必要があります。

同時に「所得税の青色申告承認申請書」も提出しておくことをおすすめします。こちらは提出必須ではありませんが、税制上の優遇を受けられるなど、メリットが多数あります。

消防署への届け出（物件による）

スタジオの入っている建物の規模によっては、「防火管理者」の届け出をしなければならないこともあります。建物の管理者を通じて早めに確認しましょう。防火管理者に関する手続きについては、管轄の消防署に問い合わせてください。

ピラティススタジオ開業に必要な費用

ピラティススタジオ開業に必要な費用は、資格取得費を除いて数十万円～1,000万円程度だと言われています。金額を大きく左右する要因は、「家賃」と「マシン代」です。自宅の一室を活用し、マシンの必要ないマットピラティスのスタジオを開業するなら数十万円から開業可能。しかし、大掛かりなマシンを何種類も導入し、広いスペースを借りて営業したいと考えている場合はマシン代や家賃、内装工事費などにかなりのお金がかかります。

費用の内訳例（テナント・中規模スタジオ）

以下は「テナントを借りて、中規模のマシンピラティススタジオを開業する」場合の一例です。

物件取得費	100万円程度（保証金・礼金含む）
内装工事費	200～700万円程度（坪単価10～30万円を想定）
設備費（マシン代）	100万円程度
宣伝費	30万円程度