サウナ施設の新規開業を考えています。サウナを作るうえでの、設計のポイント・注意点などがあれば教えてください。

電気容量や耐荷重、水道・ガスの引き込み容量、消防法に保健所申請、建築の用途変更など、、、挙げ出すと切りが無いくらいサウナ施設にはさまざまな条件が必要ですが、そこはプロにお任せすれば良いので、まずはどのようなサウナ施設が作りたいか！という思いを持ってスタートするのが一番大切だと思います。

サウナ施設の新規開業をお考えとのこと、以下にサウナを作る上でのポイントや注意点をまとめてみました。

1.空間の設計
サウナは高温多湿な空間であり、十分な換気が必要です。サウナの設計においては、空気の循環や排気にも十分に配慮する必要があります。また、広さや高さについても適切なサイズを設定し、利用者の快適な空間を確保する必要があります。

2.温度・湿度の管理
サウナの温度は一般的に80℃以上、湿度は20%以下とされています。設備や機器によって、サウナ内の温度や湿度を管理する必要があります。また、サウナに入る前に十分な休憩スペースを設けることも忘れずに行いましょう。

3.安全面の確保
高温多湿なサウナは、利用者にとって健康被害が発生する可能性があります。施設内には、利用者の安全を確保するための措置が必要です。適切な消火設備の設置、十分な水分補給を促す施設の提供、利用者の健康状態確認などを行うことが重要です。

4.清潔な環境の維持
サウナ内は高温多湿なため、雑菌の繁殖が起こりやすい環境です。施設内の清潔な環境を維持するために、施設内の定期的な清掃や消毒を行うことが必要です。

5.快適なサービスの提供
サウナは、利用者がリラックスし、健康維持に役立つ施設です。利用者が快適に過ごせるように、アメニティやタオルの提供、音楽や映像の配信、飲料の販売など、サウナでの過ごし方を充実させるサービスの提供も大切です。

以上が、サウナ施設を作る際に考慮すべきポイントや注意点になります。設計や施設の運営においては、利用者の安全と快適な空間づくりに最大限の配慮が必要

かるまる池袋、おふろcafe、えごた湯など多くの温浴施設の施工を当社はお手伝いしてきました。

テナントの場合、大切な点は３つ。

１つ目は、電気容量です。
例えば30坪規模であれば動力３０～４０KWは必要となります。これは飲食店の2倍相当です。

２つ目は、躯体荷重の問題です。
一般的な建物の㎡荷重は３００ｋｇ／㎡ですが、水風呂などの荷重はそれを超える恐れがあります。

３つ目は、消防法による２方向避難の確保です。
基本的には小さなサウナ施設であってもこの規制を厳守しなければなりません。

これらは、設計以前のチェック事項ですが、もし１つでもクリアできない施設の場合は温浴設計施工に精通した事業者に相談すると良いでしょう。解決する手段を持ち合わせていますから。

これまでサウナ施設を3件デザインしました。サウナは薪ストーブの場合は関係ありませんが、電気と水をたくさん消費する施設です。そのため、テナント選びから知識のある方と一緒に選ばないといけません。また水風呂を設置する場合は設備がさらに複雑になります。消防検査も普通のテナントよりは厳しくなります。
一般的な店舗よりは様々な面で難易度が高いため、実績のある業者と設計することをおすすめします。
弊社は都内だけでなく日本全国で設計を行なっております。詳細内容は直接お気軽にご相談ください。

サウナ施設はテナントの設備のスペックが全てと言っても過言ではありません。
どれだけ優れたテナントでも設備環境が整っていないと成立しません。
設備について具体的に申しますと、電気設備、給気・換気設備、空調設備、給排水設備などです。
サウナ開業にあたり、建築基準法との整合性や保健所との擦り合わせが必須となります。
プライベート用のサウナですとハードルは下がりますが、業務用となりますと一気にハードルが高くなります。
テナントを契約される前に設計士(店舗デザイナーよりも、出来れば建築基準法を熟知している建築士の方が望ましい)や設備業者同伴のもと、現地調査は必須です。
私も現在、サウナ施設案件が進行中ですが、事前調査を何回も行いました。
現地調査→ラフプラン→保健所への確認→必要があれば修正→プランと言った流れとなりますでしょうか。

公衆浴場法　と消防法　福祉のまちづくり法案
新築の場合　水質汚濁防止法　浄化槽の申請等　設計の前に確認することが
多岐に渡ります。常設で営業される場合は、プロにご相談ください。

株式会社スウィングの金山です。
サウナのお問合せが増えており、プロジェクトもいくつか進んでいる中で思い当たるポイントをいくつかまとめまておきます。

1.既設建物に引き込んでいる受電容量の調査
電気式サウナは電気容量も大きいので、キュービクルが必要にあることがほとんど。その場合、コストもさることながら、そもそも設置場所があるかどうか、も重要なポイントになります

2.保健所、消防署の事前協議
施設には公衆浴場法がかかってきます。行政によってかなり指導内容が異なるので、計画をスタートするタイミングでしっかりと行政打合せをしておくことが必要です。計画のスケジュールにも大きく影響します。

3.個室型、ポッド型、コミュニティ型など様々な施設があり、それそれエンドユーザーから求められるコンテンツが異なります。
デザインだけでなく、マーケットの先読みや企画、施設建設にかかる費用なども入念に練って、投資と回収の計画を立ててください。

4.サウナと合わせて、クールダウンする場所である、シャワー、水風呂、外気浴なども重要なコンテンツになりますので、既存施設をたくさん巡って検証されることをお勧めします。

流行りすたりに流されることなく、地域の方々や訪れるユーザー様に長く愛される施設が増えることを願っています。