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デザイナーの流儀 〜店舗デザインのプロに聞きました〜

問い

設計・デザインに関するFAQ

last update:2018-03-07 11:56:55.0

店舗併用住宅の建築を予定しています。申請を含め、設計の際にはどのような点に注意が必要ですか?

店舗併用住宅を出店する場合、通常の店舗に比べて申請などをプラスで行う必要があります。
出店をスムーズに行うために、どのようなポイントに注意すべきか店舗デザイナーに回答していただきました。

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  • 吉田 昌弘 (デザイン) 2018-03-07 11:56:55.0投稿

    流儀

    店舗併用住宅の場合は、建築基準法により、立てることができる土地かどうか、その用途は何かなど、様々な決まりがあります。
    細かい内容が多いので、一級建築士にご相談されることをお勧めします。

  • 藤岡 和真 (デザイナー) 2018-02-26 12:21:15.0投稿

    流儀

    店舗併用住宅の場合、法律による規制があることがあります。
    用途地域によって面積、住宅と店舗の面積の割合、開業出来る業種が異なるため事前に確認が必要です。

    デザイン面では、店舗と住宅の関係性をクライアントの暮らしに寄添ったゾーニングにすることが大切です。

  • 玉島寛士 (設計及び施工管理) 2018-02-21 12:21:53.0投稿

    流儀

    設計の前に、基本的に店舗部分は、住宅ローンが適用されません。
    店舗併用住宅の建設資金として、住宅ローンを金融機関へ申し込む際は、住居部分は住宅ローンとして申し込み、店舗部分は事業資金として融資の申請を行います。
    金融機関によっては、個々の資産状況や取引実績、業歴や所得などを見て、店舗面積が半分以下であれば住宅ローンとまとめて申し込むことが出来たり、住宅ローンと事業資金用ローンの両方を用意してくれたりするところもあるようです。
    勿論、手持ちのお金で店舗部分の資金を用意できれば、通常の住宅と同じことで、住居部分の建設用に住宅ローンだけ申し込めば、店舗部分の広さは関係なく審査を受けられます。
    ただし、長期の住宅ローンである「フラット35」を申し込む場合は、住居部分が全体の半分以上を占めていることも条件にされています。低金利・長期の住宅ローンで費用負担を抑えながら店舗併用住宅を建てたい場合は、店舗部分を全体の半分以下に抑えるなど、設計の段階から対策を取ることが必要です。
    ただし、これらの条件を整えていても、そもそも法律で店舗の建築が制限されていたりすることもあります。

  • 大西香次郎 (デザイン) 2018-02-20 08:59:48.0投稿

    流儀

    店舗併用住宅の場合 
    まず用途地域と開店できる店舗の規模をリサーチすることが大切です
    次にプライバシーと店舗の区分け 
    また動線や出入り口のデザインがとても大切です
    近隣が住宅の場合はあらかじめ近隣への配慮したデザインも必要ですが
    何よりバランスのよい職住接近のレイアウトと設計をクリアしましょう
    住宅デザインと店舗デザイン両方の視点から的確なデザインを実現する必要があります

  • 加納 恭子 (設計・デザイン) 2018-02-19 09:03:37.0投稿

    流儀

    以前デザインした店舗併用住宅の場合、第一種低層住居専用地域だったため、店舗部分の床面積が50m²以下で、住居部分の半分以下という規制がありました。現在お住まいの建物を店舗併用住宅にする場合も、新たに場所を探す場合も用途地域とそこで営業できるお店の業態を調べておく必要があります。

  • 草木義博 (デザイナー) 2018-02-19 09:03:35.0投稿

    流儀

    法的条件や立地を調査し店鋪部分の面積比率、住宅部との出入口の分離、導線が交差しない様に注意が必要です。又、外観は店鋪優先のイメージにする事や電気や空調、給排水設備などの検討が大切です。